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日本における地域経済学の理論 仙田久仁男(島根大学生物資源科学部)著
A5判上製 286頁 本体2800円 ISBN4-88352-092-7 2004年 →詳細目次 一部内容詳細(10/3/1) 本書では前著(『『価値法則』の論証』創風社,2001年)の地域開発論の視点を受け継ぎ,それに新しい分析を付け加えて著者独自の「地域経済学」の理論を試みる。 「縮小」時代の産業集積 植田浩史(慶応大学)編 A5判上製 280頁 本書は,産業集積が1980年代以降量的に縮小傾向に入り,1990年代にバブル経済が崩壊して以降の製造業自体の縮小傾向によってさらに縮小傾向に拍車がかかっていることをどのように考えるべきなのか,という共通の問題意識にもとづいている。目次/第1章 産業集積の『縮小』と産業集積研究(植田浩史)第2章 中小企業と技術革新――冷間鍛造技術・フォーマーの東大阪地域への普及――(田中幹大:大阪市立大学大学院経営学研究科後期博士課程)第3章 大都市小零細工業における技能形成と継承(松永桂子:大阪市立大学大学院経済学研究科後期博士課程,日本学術振興会特別研究員)第4章 産業集積の『縮小』と人的ネットワーク(義永忠一:桃山学院大学経済学部専任講師)第5章 岡山県児島アパレル産地の発展メカニズム――産地の集合表象を中心に――(立見淳哉:名古屋大学大学院環境学研究科後期博士課程,日本学術振興会特別研究員)第6章 中小企業連携の効果とベンチャー化――アドック神戸をケースとして――(関智宏:兵庫県立大学大学院経営学研究科後期博士課程)第7章 産地縮小と地域内企業の新たな胎動――旭川家具産地における産学連携の存在と「北欧調家具」の展開――(粂野博行:大阪商業大学総合経営学部助教授)第8章 地域別工業会の機能――東京・大阪を比較して(桑原武志:大阪経済大学経済学部専任講師)第9章 大都市圏の動態と地域政策――東大阪集積地域のインナーシティ問題を中心に――(本多哲夫:大阪市立大学大学院経営学研究科助教授)終章(植田浩史) CDMによる環境改善と温暖化抑制― 中国山西省を事例として― →詳細目次 張 興 和(東北大学)著 A5判上製 240頁 本体2600円 ISBN4-88352-096-X 2005年 ロシアの批准がほぼ確定し,「京都議定書」 の発効用件が整い,2005年前半頃には発効する見通しになった。最大の温室効果ガス発生国アメリカへの働きかけという大きな課題は残っているものの,いよいよ世界は温暖化防止に向けて動き出す。各国の削減努力,排出権取引やCDM(クリーン開発メカニズム),JI(共同実施)の動きも活発化するだろう。本書はそのうちのCDMについて述べたものである。 現代のマーケティング戦略 小川雅人(福井県立大学)上笹恵(市立大月短期大学) Modern Marketing Strategy 中山健(千葉商科大学)早川幸雄(城西大学) 福田敦(関東学院大学)毒島龍一(千葉商科大学)著 ISBN4-88352-102-8 A5判上製 240頁 本体2400円 2005年 →詳細目次 目次/第1章 マーケティングの誕生とコンセプトの変遷(毒島) 第2章 消費者行動分析(福田) 技術者のための起業マニュアル 平 野 真(高知工科大学)著 →詳細目次 ―プロジェクト提案からベンチャー企画まで― A5判並製 296頁 本体2600円 ISBN4-88352-098-6 2005年 現在の日本ではMOT(Management of Technology 技術経営)教育の必要性が叫ばれています。しかし,巷に出回っている技術経営やMOT関連の解説書や教科書は,必ずしも初学者(技術者)にとって読み易くないものも多く,実務に終われる技術者がわずかな時間を利用して一読し,すぐ実行に移せるようなものは少ないように思います。米国でのMBA(Management of Business Administration 経営学修士)教育はきわめて現実的・実用的に,プラグマテイズムに根ざして行われていますが,こうした教育手法の良い面を取り入れた実用的なテキストがあれば,と本書の執筆を志しました。(「はじめに」より)目次/序章 技術開発から事業化(提案)までのフロー 第1章 技術提案 (エンジニアの視点) 第2章 市場調査(マーケターの視点) 第3章 製品化課題調査(製造担当者の視点) 第4章 ビジネス・モデル提案(アナリストの視点) 第5章 ビジネス戦略立案(戦略家の視点) 第6章 利益予測(財務担当者の視点) 第7章 ビジネス・プラン(事業提案)
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